電気自動車の具体的な初期コストや維持費がわからなくてお困りではありませんか？ガソリン車に比べて維持費がどれほど異なるのか、またどのようなメリットがあるのかを知りたい方も多いでしょう。

電気自動車は、税金や走行コストの削減、優遇制度の活用など、多くの経済的メリットを享受できる選択肢です。

本記事では、電気自動車の維持費の内訳やガソリン車との比較、購入時に注意すべきポイントまでを解説します。電気自動車の利点を最大限に活用する方法もご紹介するため、ぜひ最後までご覧いただき、電気自動車の理解にお役立てください。

電気自動車の維持費の内訳

電気自動車の維持費はガソリン車とは異なる特徴を持っています。維持費の内訳や費用の構成にも独自の違いがあり、しっかりと把握しておくことが大切です。

以下では、税金・走行コスト・保険料の3つの視点から、電気自動車の維持費について詳しく解説します。それぞれの項目を正確に理解することで、電気自動車の購入後の維持費を適切に管理できます。

税金

電気自動車にかかる税金には、ガソリン車と同様に自動車重量税と自動車税があります。同じ税金を支払うことになりますが、電気自動車の方が手厚い優遇措置が受けられます。

自動車重量税

自動車重量税は車両の重量に応じて課される国税で、自動車の新規登録や車検などの際に支払います。1年ごとに課税されますが、車検時にまとめて支払うのが一般的です。

令和7年1月現在では、令和8年4月末までの間、自動車重量税は環境機能性能に優れた車両に対して減税措置を適用しており、100％・75％・50％・25％のいずれかの割合で減税されます。電気自動車は適用対象車として、新規登録時と初回車検時の自動車重量税が免税され、期間内であれば2回目以降も免税が適用されます。

出典元：国税庁「自動車重量税のあらまし」

また、自動車重量税は車両の利用期間に比例して影響を及ぼすため、電気自動車を長く運用することでガソリン車との差がさらに顕著になります。

自動車税

自動車税は地方税で「自動車税環境性能割」と「自動車税種別割」の2種類があります。自動車税環境性能割は自動車の取得時に課せられ、環境性能などに応じて0～3％の税率が適用されます。

自動車税種別割は、乗用車やトラックなどの車両分類別に税率が定められており、乗用車は総排気量によってさらに税額が割り振られています。毎年4月1日時点で、自動車を所有している場合に課せられます。

電気自動車の場合、環境性能割では非課税となり、種別割では最も低い1,000㏄以下の税額が適用され、ガソリン車と比べると大幅な節税が可能です。

出典元：千葉県「自動車税（環境性能割）」

出典元：千葉県「自動車税（種別割）」

これらの税制上の優遇措置は、環境への配慮が重視される現在の社会的背景を反映したものであり、電気自動車を選択する理由のひとつです。

走行コスト

電気自動車の走行コストには、点検費と電気代が挙げられます。点検費はガソリン車と同様に、車検と法定点検を行う際にかかり、自動車を安心して利用するために必要な費用です。

電気自動車は電気を動力としているためガソリン代ではなく、電気代がかかります。エネルギー源として電気を使用することで、燃料価格の変動リスクが少なく、長期的な維持でも優れた選択肢といえます。

電気代

電気自動車の電気代は、充電方法によって異なります。充電方法は主に「普通充電」と「急速充電」の2種類です。

普通充電は充電に時間がかかる反面、比較的電気代が安価です。施設などに設置されている場合もありますが、家庭に設置される場合が多いです。

夜間に充電ができるため長時間の充電も気にならず、電気代を抑えるメリットを最大限に活かせます。ただし、自宅に充電設備を設置する場合は、別途初期費用がかかります。

急速充電は、施設などに設置される充電スポットに利用されています。基本的に、外の充電スポットを利用する際には充電カードが必要で、プランにあわせて月額費用がかかります。素早く充電できる反面、普通充電に比べると電気代は高い傾向にあります。

車検時の諸費用

車検時に必要な費用は、自動車重量税などの法定費用と車検自体にかかる費用の2つに分けられます。車検自体にかかる費用には、車検を依頼する店舗に支払う基本料金に加え、点検料や備品代、納車手数料などの諸費用が含まれ、選ぶ店舗によって価格が変動します。

電気自動車の車検時にかかる費用は、ガソリン車と比較して低い傾向にあります。理由としては、エンジンが搭載されていないため、エンジンオイルの交換や関連する部品交換が不要であることが挙げられます。

また、電気自動車には特有のメンテナンス項目として、バッテリーや電気系統の点検など、ガソリン車とは違う項目が含まれます。

法定点検費用

法定点検は、車両に不備や故障がないかを確認し、快適に走行できるようにするための点検です。1年ごとに受ける12か月点検と2年ごとに受ける24か月点検があり、それぞれ点検項目が異なります。

法定点検もガソリン車とはメンテナンス項目が異なり、消耗部品が少ないことから費用を大幅に抑えられます。

電気自動車特有のバッテリーの状態確認は重要なメンテナンス項目となります。定期的な点検を行うことでバッテリー性能を維持し、車両全体の効率性を最適化することが可能です。

保険料

電気自動車の維持費に含まれる保険料は、ガソリン車と同様に法律で加入が義務付けられている自賠責保険と加入が任意の自動車保険（任意保険）があります。

自賠責保険は基本的に一律の保険料ですが、任意保険は保険会社やプランごとに保険料が異なります。万が一の事態に備え、任意保険にも加入するのが一般的です。

自賠責保険

自賠責保険は自動車による交通事故で他人がケガを負ったり、死亡してしまったりした際の損害に対して補償する保険で、人身事故に限ります。法律で加入が義務付けられており、怠ると刑罰や行政処分が課せられます。

出典元：国土交通省｜自賠責保険・共済ポータルサイト「自賠責保険・共済ってどんなもの？」

費用はガソリン車と変わらず、新車購入時には初回車検までの3年分、以降の車検時ごとに支払うのが一般的です。金額は地域によって多少異なりますが、電気自動車への特別な割増や割引があるわけではありません。

任意保険

任意保険は自賠責保険では補えない部分を補償する保険で、保険会社によってプランも費用もざまざまです。一部の保険会社では電気自動車専用の保険プランを提供しており、これらを利用することで適切な補償を受けつつ費用を抑えられます。

多くの保険会社では「型式別料率クラス」と呼ばれる仕組みを採用しており、事故の実績や修理費用、盗難リスクなどに応じて毎年保険料が見直されます。電気自動車は比較的高額な車種が多く、修理費用も高くなることが見込まれるため、保険料は高くなる傾向にあります。

電気自動車だと受けられる優遇制度

電気自動車は環境性能の高さから、税金面でさまざまな優遇措置を受けられる点が特徴です。これらの優遇制度は、電気自動車の購入時だけでなく、維持費全体の負担を軽減する重要な要素となっています。

以下では、電気自動車に適用される主な優遇制度であるエコカー減税・グリーン化特例・環境性能割について詳しく解説します。

エコカー減税

エコカー減税は、排出ガス性能と燃費性能に優れた自動車に対して、性能に応じて減税措置が行なわれる制度です。前述した自動車重量税に対して行われる減税措置で、排出ガスがゼロである電気自動車は最も高い減税率が適用されるため、とくに手厚い優遇を受けられます。

出典元：国土交通省「自動車関係税制について」

たとえば、自家用車で車検時に2年ごと自動車重量税を支払う場合、通常であれば1.0トン超1.5トン未満の車両には2万4,600～3万7,800円の重量税が課されますが、電気自動車では免税されます。

新規登録時と初回車検時だけでなく、令和8年4月末までの期間は3回目以降も免税が適用されるため、長期的に見ても維持費の削減につながります。この制度を活用することで、購入初期費用の負担を大幅に軽減できます。

出典元：環境省「令和5年度環境省税制改正要望結果の概要」

グリーン化特例

グリーン化特例は環境保護を目的とし、電気自動車やプラグインハイブリッド車などの環境性能の高い車両に対して自動車税種別割を軽減する制度です。令和7年1月現在、この特例は令和8年3月31日までの期間中に新車登録を行った場合に限り、翌年度分の特例措置が適用されます。

ガソリン車では排出ガス基準に加え燃費基準も設けられており、両方を達成しなければ適応されません。一方で、ガスを排出しない電気自動車は燃費基準もなく、通常の約75％の軽減率が適用され、自動車税の負担が大幅に軽減されます。

税負担を大幅に抑えられるため、購入後の維持費軽減など、経済的なメリットを享受できます。

環境性能割

環境性能割は、車両購入時にかかる税金である自動車取得税が廃止された代わりに導入された制度です。車両の環境性能に応じて課税率が設定され、環境性能が高い車両ほど税率が低くなります。

主に、燃費基準や排出ガス基準の達成度によって決定されますが、排出ガスがゼロである電気自動車は非課税です。電気自動車は、ほかの車種に比べて圧倒的に優遇されており、車両購入時の初期費用を抑える上でも有利です。この制度を活用することで、購入費用の負担を軽減しつつ、環境に配慮した選択も可能です。

ガソリン車との維持費の違いを比較

電気自動車はさまざまな優遇措置が設けられており、ガソリン車と比較すると多くのメリットがあります。とくに、税金、走行コスト、保険料の3つの観点から検証すると、電気自動車が経済的に優れていることが明確です。

ここでは電気自動車の経済的なメリット3つについて解説します。税金、走行コスト、保険料についてのメリットをしっかり理解し、長期的なコスト削減につなげましょう。

税金の違い

前述のとおり、税制面において電気自動車はガソリン車と比べて圧倒的に有利です。とくに、エコカー減税やグリーン化特例の適用により、長期的な税負担を大幅に削減できる点が特徴です。

電気自動車の自動車重量税は、新車購入時および初回車検時に免税措置が適用されます。1年目で比較した場合、ガソリン車では自動車税と自動車重量税あわせて8万5,200円の費用がかかるところ、電気自動車では自動車重量税が免税されるため、自動車税の6,500円ですみます。

3年目でもガソリン車では3万6,000円の自動車税がかかりますが、電気自動車では1年目と同様6,500円の自動車税ですみます。維持する期間が長くなるほどこの差は顕著になり、長期的な視点で維持費の削減が可能です。

税制上の違いにより、電気自動車はガソリン車と比較して税負担を軽減できます。制度の変更などにより今後税負担が変更される可能性もありますが、現状では長期間にわたり所有する場合、この差は非常に大きな経済的メリットとなります。

走行コストの違い

走行コストは、電気自動車がガソリン車よりも大幅に経済的であることを最も実感しやすいポイントです。電気をエネルギー源とする電気自動車は、ガソリン車のように燃料価格の変動に影響を受けにくいため、安定したランニングコストを実現できます。

電気自動車が1万km走行するには約1,589kWh必要とされており、1kWhあたり31円とした場合、約4万9,000円の電気料金がかかります。

一方で、ガソリン車の場合は燃料価格を1リットル180.6円と仮定すると、燃費性能が16.8km/Lの車では、年間1万km走行に約10万7,500円が必要です。

このように、電気自動車の走行コストはガソリン車の約半分に抑えられる計算となり、走行距離が長くなるほどその差は拡大します。

さらに、電力会社が提供する夜間料金プランを活用することで、電気代をさらに抑えることも可能です。たとえば、夜間の電力単価が10円程度安くなるプランを利用すれば、年間で1万円以上の節約が期待できます。

また、高速道路のサービスエリアや公共施設などに設置された無料充電スポットを活用すれば、日常の充電コストをほぼゼロに抑えることもできるでしょう。

ガソリン車は燃料価格の高騰に直接影響を受けるため、長期的にはコストが不安定になりやすい点がデメリットといえます。一方で、電気自動車はエネルギー供給が安定しており、長期間の利用でも予測可能なコスト管理が可能です。

保険料の違い

保険料はガソリン車と同様に自賠責保険と任意保険があり、自賠責保険に差はありませんが、任意保険には保険料に違いがあります。電気自動車の車両価格がガソリン車よりも高い傾向があるため、任意保険の保険料が比較的高くなる可能性があります。

しかし、電気自動車向けに特化した割安な保険プランを提供している保険会社も増えており「エコカー割引」といった、地球環境に配慮した車種の保険料を割り引くプランが用意されていることもあります。適切なプランを選ぶことで補償内容を充実させつつ費用を抑えることも可能です。

これらの比較から、電気自動車は税金、走行コスト、保険料を合計した場合、ガソリン車と比較して明確な経済的優位性を持っていることがわかります。とくに、ランニングコストの大幅な削減や税制優遇措置は、電気自動車を選択した場合の大きなメリットです。

電気自動車の購入を検討する際には、長期的な視点でこれらのポイントを考慮し、最善の選択をしましょう。

電気自動車を購入する際のポイント

電気自動車を購入する際には、ガソリン車とは異なる特性を十分に理解し、事前に必要な情報を把握しておくことが重要です。

運転や初期費用、維持管理における注意点を押さえることで、長期的に快適で経済的な利用を実現できます。ここでは、電気自動車を購入する際に知っておきたいポイントを詳しく解説します。

ガソリン車と運転の勝手が違うことを理解しておく

電気自動車はガソリン車とは異なる操作方法がいくつかあります。まず、電気自動車のドアの開け方はメーカーによって異なり、簡単にほかの車に乗り込むことができません。

たとえば、テスラやフォルクスワーゲン（VW）の電気自動車では、車の電源を入れるためにスマホアプリやカードキーを使用し、その後、ブレーキを踏んで運転システムを起動する必要があります。

また、EVはエンジンがないため、エンジンの始動音がなく、走行中の静音性が特徴的です。さらに、ほとんどの電気自動車は「ワンペダル走行」が可能で、アクセルペダルだけで加速と減速を操作できますが、初めて運転する際には急な減速に不安を感じることがあるかもしれません。

最後に、多くの充電ステーションでは充電ケーブルが短いため、充電するためには車を後ろ向きに駐車する必要があります。充電が完了した際には、車のバッテリーの状態を確認するために、スマホアプリや車のディスプレイで残りの充電量をチェックできます。

これらの違いを理解し、運転方法に慣れることが、電気自動車を安全で快適に運転するためには大切です。

初期費用を把握する

電気自動車を購入する際は、初期費用を確認することが大切です。電気自動車には高性能なバッテリーや先進的な技術が搭載されているため、車両本体の価格がガソリン車よりも高くなることが一般的です。

以下の表は、市場で人気を集めている電気自動車5種のメーカー希望小売価格や性能をまとめたものです。

ただし、初期費用が高くても、維持費が安いことや税制優遇が受けられる点を考慮すると、長期的に見ればコストパフォーマンスが優れているといえます。

また、充電設備の設置も必要です。自宅で充電するためには専用の充電器を設置する必要があり、これには数万円から数十万円の費用がかかることがあります。充電設備の設置費用も含めて、購入前にしっかりと確認しておくことが重要です。

車両の価格はメーカーやモデルによって異なるため、複数の車種を比較して、自分のニーズに合った車を選ぶことをおすすめします。

補助金や助成金の有無を確認する

電気自動車を購入する際には、国や自治体が提供する補助金や助成金を活用することで、初期費用を抑えることができます。これらの制度は、電気自動車の普及を促進するために設けられており、購入者の多くが対象となります。

たとえば、国のEV（電気自動車）補助金は、上限額が85万円であり、小型・軽EV、PHEV補助金の上限額は55万円です。さらに、自治体からも補助金が提供される場合があり、これらの補助金は併用が可能です。地域ごとの補助金も活用し、上手に使うことで、購入費用をより一層抑えられます。

これらの補助金や助成金は申請期限や条件が定められているため、購入前に確認し、必要な手続きを忘れずに行うことが重要です。

メンテナンスの項目を確認する

電気自動車は、ガソリン車に比べてメンテナンスの項目が少なくなることが一般的です。たとえば、エンジンオイルの交換が不要なため、維持費を大幅に削減できるのが大きな特徴です。

一方で、電気自動車ならではのメンテナンスもあります。とくに重要なのは、バッテリーとモーターの定期的な点検です。これらのメンテナンスには専門的な知識が必要なため、対応できるディーラーやサービスセンターを購入前に確認しておくことが重要です。

また、タイヤやブレーキパッドなど、消耗品についてはガソリン車と同様に定期的な交換が必要です。電気自動車はガソリン車よりも車両重量が重い場合が多く、タイヤの摩耗が早く進むことがあります。

そのため、消耗部品の劣化を早期に発見し、適切なタイミングでメンテナンスを行うことが求められます。

バッテリーの劣化に気をつける

電気自動車のバッテリーは、使用方法や時間の経過、充電回数などの条件によって劣化が進みます。

電気自動車に搭載されているリチウムイオン電池の寿命は、一般的に「8年または走行距離16万km」が目安です。ただし、メーカーによっては「8年または走行距離24万km」の保証を提供している場合もあり、保証内容に差があります。

リチウムイオン電池の劣化は、使用を続けると徐々に充電機能が低下していくことが特徴で、電球のように完全に使えなくなるわけではありません。しかし、充電・放電を繰り返すことで、バッテリーの性能は少しずつ低下します。

高温環境で使用すると、バッテリーの寿命はさらに短くなります。リチウムイオン電池は、60℃以下の温度環境で使用することが前提に設計されていますが、温度が高くなると化学反応が活発になり、劣化が進行します。

また、長期間使用しない場合、バッテリーは自己放電を起こし、過放電に至ることがあります。過放電が続くと、電極にダメージが加わり、最終的に充電できなくなるでしょう。

電気自動車でバッテリーの劣化を防ぐためには、いくつかのポイントに注意することが大切です。たとえば、過度に高い速度での運転を避け、急激な温度上昇を防ぐことが効果的です。充電の際は、残量が30～80％の範囲で充電することが推奨されます。

さらに、暑い時期には直射日光を避けるようにし、カーリーフや日除けシートを活用してバッテリーを保護しましょう。

これらの点に留意することで、電気自動車を長期的に快適かつ効率的に利用できます。ガソリン車とは異なる特性を理解し、自分のライフスタイルに合ったモデルを選べば、電気自動車のメリットを最大限に活用することができるでしょう。

電気自動車を購入する際は、自宅に充電設備を設置するのがおすすめです。こちらの記事では、自宅で電気自動車を充電する方法について解説しています。費用や必要な工事についても取り上げているため、ぜひあわせてご覧ください。

まとめ

電気自動車の維持費には、税金や走行コスト、保険料などがかかります。電気自動車とガソリン車の違いを理解することで、購入後の経済的なメリットを得られるでしょう。また、電気自動車にはガソリン車にはない優遇制度があるため、これらを活用することが重要です。

さらに購入前には、初期費用やメンテナンスの内容を確認し、計画的に準備を進めましょう。とくに、バッテリーや充電設備の導入についても考慮することで、さらに経済的に効率よく活用できます。

レクソルは、お客様一人ひとりにあった最適な提案と安心のアフターフォローがモットーです。電気自動車の充電設備の設置はもちろん、太陽光発電・オール電化・蓄電池のことなら、株式会社レクソルにお任せください。