「太陽光発電にした方がお得なのだろうか」
「太陽光発電の売電の仕組みを知りたい」
こんな疑問を抱える方も多いのではないでしょうか。

近年、電気料金の値上がりが続いています。早いタイミングで太陽光発電を設置すれば、光熱費を0円に近づけられるだけでなく、余った電気を売電して収益化も可能でしょう。

本記事では、ご家庭で余った電力を売る仕組みなどについて解説します。太陽光発電の導入をお考えの方は、ぜひ参考にしてください。

太陽光発電の売電方式

電力会社に電力を売る方式は、下記の2つです。

・余剰電力買取制度
・全量売電制度

2021年～2023年の太陽光発電の売電価格は、下記のとおりです。

余剰電力買取制度とは

「全量売電」は、太陽光発電により発電したすべての電力を売ることができる方法です。10kW以上の太陽光発電システムを設置している場合が対象で、天候による影響がありますが、一定の収入が見込めるのはメリットといえます。

産業用の太陽光発電は、FITの認定を取得すれば、20年間は固定価格で電力会社に買い取ってもらえます。買取価格が下がってしまったとしても、20年間は導入時に設定された金額での買取が保証されています。

全量買取は、会社や個人事業者を想定しており、太陽光などを使用した発電事業を後押しして、温室効果ガスを排出しないクリーンなエネルギーの普及を目指しているのです。

高い価格で売電できる理由

高い価格で電力会社に電力を売ることができる理由は「再エネ賦課金」のおかげです。電気を使用すると24円/kWhくらいかかりますが、高い価格で売電できるのは買取費用をすべて電力会社が負担している訳ではなく、ほとんどの費用を国民全員で負担しているからです。

電気使用料のお知らせという明細を見ると「再エネ発電賦課金等」という項目があり、毎月数百円程度支払いをしているはずです。この再エネ発電賦課金を安くするには、太陽光発電の導入が効果的です。

太陽光発電の電気を自家消費すれば、購入する電気量自体が少なくなります。太陽光発電を導入すると、再エネ賦課金を含め、電気代もかなり安くなるといえるでしょう。

太陽光発電の売電価格

太陽光発電の売電価格では、下記の内容を解説します。

・2023年度の売電価格 ・過去の売電価格の傾向 ・売電期間終了後の売電価格

ひとつずつ見ていきましょう。

2023年度の売電価格

2023年度の売電価格は、総発電量が10kW未満で1kWhあたり16円、総発電量が10kW～50kW未満で1kWhあたり10円、総発電量が50kW～250kW未満で1kWhあたり9.5円です。2009年に売電制度が始まり、当時の売電価格は1kWhあたり48円でした。

太陽光発電などの再生可能エネルギーを10年間、固定価格で買い取ってくれるFIT制度が終了すると、2019年には1kWhあたり24円になります。2019年以降も売電価格は年々下がり続けており、一般家庭が電力会社から購入している電気代単価を下回っています。

過去の売電価格の傾向

FIT制度が始まってから14年後の家庭用の売電価格と、産業用の売電価格を確認すると、家庭用では32円下がり、産業用では14円程度下がっています。下記の表より、各年度の売電価格を見ると、年々価格が下がっているのが確認できます。

2009年から2023年の売電推移は、下記のとおりです。

売電期間終了後の売電価格

住宅用の太陽光発電は、自宅で使い切れずに余った電気だけを高く買取してもらえる余剰電力買取制度で運用されています。固定価格での買取期間は10年であり、2019年以降は下記の3つの選択肢があります。

・各電力会社と契約する
・新電力会社と契約する
・自家消費にする

各電力会社と契約する場合は、基本的に自動継続です。2023年の売電期間終了後の、各電力会社の買取価格は下記のとおりです。

新電力会社と契約する場合は、太陽光発電システムを施工するハウスメーカーをはじめ、太陽光発電と関連がなさそうなガス会社や、コープなども買取サービスを提供しています。さまざまな対象エリア・サービス内容が用意されているのが新電力会社の特徴です。

自家消費にすると、売電せずに蓄電池を使用して日中の電気を貯め、多く電力を使用する時間帯に蓄電した電気を使用すれば、節約につながります。売電による収入は減ったとしても、電気料金は減るため、ご家庭での出費を抑えられるでしょう。

国が太陽光発電を普及させる理由

国が太陽光発電を普及させる理由は、下記のとおりです。

・エネルギー自給率の低さを改善するため
・温暖化対策のため

ひとつずつ見ていきましょう。

エネルギー自給率の低さを改善するため

国が太陽光発電を普及させる理由は、エネルギー自給率の問題を改善するためです。日本のエネルギー自給率は4.4%であり、残り95.6%のエネルギーは外国からの輸入に頼っています。他国が石油などを売らなくなれば、日本の経済は成り立たなくなるでしょう。

エネルギー自給率を上げるためには、国内で作るエネルギーを増やすべきです。太陽光発電は、再生エネルギーのなかでは即効性があり、コスト的にも十分に採算が合うレベルです。

さらに、太陽光発電に用いられるパネルの耐用年数の長さから、長期的な運用も非常に期待できるでしょう。国は太陽光発電を普及させようと、補助金を出すなどして積極的に動いています。

さらに、太陽光発電に用いられるパネルの耐用年数の長さから、長期的な運用も非常に期待できるでしょう。国は太陽光発電を普及させようと、補助金を出すなどして積極的に動いています。

太陽光発電の寿命について、こちらの記事で解説しています。

温暖化対策のため

太陽光発電は、二酸化炭素の排出量がかなり少ないので、温暖化対策になります。たとえば、化石燃料を燃焼させてエネルギーを取り出すと、大量の二酸化炭素・温室効果ガスが発生します。一方、太陽光発電は少量の二酸化炭素しか排出しないので、クリーンでエコな発電です。

寿命が30年の太陽光発電パネルを使用した太陽光発電で、二酸化炭素排出量17～48g-CO2/kWhと算出されますが、火力発電の平均は二酸化炭素排出量約690g-CO2/kWhとなります。太陽光発電は、火力発電よりも二酸化炭素排出量が圧倒的に少ないといえるでしょう。

寿命が30年の太陽光発電パネルを使用した太陽光発電で、二酸化炭素排出量17～48g-CO2/kWhと算出されますが、火力発電の平均は二酸化炭素排出量約690g-CO2/kWhとなります。太陽光発電は、火力発電よりも二酸化炭素排出量が圧倒的に少ないといえるでしょう。

まとめ

寿命が30年の太陽光発電パネルを使用した太陽光発電で、二酸化炭素排出量17～48g-CO2/kWhと算出されますが、火力発電の平均は二酸化炭素排出量約690g-CO2/kWhとなります。太陽光発電は、火力発電よりも二酸化炭素排出量が圧倒的に少ないといえるでしょう。

近年は電気料金が高騰しているため、太陽光発電を設置してご家庭の負担を減らすべきです。2012年から2023年の売電価格の推移を見ると、1kWあたりの売電価格が年々下がっているのがわかります。

株式会社レクソルでは、太陽光発電システムなどを取り扱っています。環境に優しく経済的な太陽光発電をはじめ、オール電化・蓄電池のことなら、株式会社レクソルに相談してみましょう。